深刻な人手不足や急速に進む少子高齢化、IoTやAIの普及など、急速な社
会変化に多くの経営者は戸惑うばかりで、打つ手を考える時間と余裕が
ないのが現実であると言われる。これからの社会はもっともっとスピー
ドを上げて変化・進化していくだろう。それはいま新たに生まれてきて
いるテクノロジーや試作品段階にある発明品などを見ればわかる。
文明の発達が社会現象として現れ定着するまではある程度の時間がかか
るものである。いまわれわれが手にしているモノは、10年前、5年前に発
明・研究・開発されたものである。それが今我々が手にしているスマホ
などあらゆるものはそうである。
また少子高齢化や人手不足も数十年間・数年前から言われてきたもので
あって、昨日今日突然現れたものではない。ただ今日それが深刻になり
社会問題となっているから大騒ぎしているのです。
急速な社会変化には必ず前兆があるが気づかない事が多い。本当はその
時に企業に変革が求められているが、企業はなかなか社会変化に対応す
ることが難しいものである。経営者はいつも改善や改革しなければなら
ないと思っているのであるが、目の前で起きている現実に対応しなけれ
ばならず、これから起きるであろうことに頭が使われていないことが多
いといわれる。
ジョン・コッターは「企業変革ノート」で、企業は変革をするために
は、１、常に危機意識を持つこと。２．適切な変革ビジョンを持つこ
と、３、周知徹底する事。４、自発的に行動する事。５，気を緩めないな
どいくつかの問題提起をしている。
また、牟田学氏はその著書「社長業進め」で、経営者は常に、社会の変
化に対する危機意識、自社を取り巻く環境への危機意識、自社で起こる
諸問題に対する危機意識、組織の硬直化や思考の硬直化に対する危機意
識を待たなければならないと言われているが、コッターの言う「危機意
識を高める」という事と同じであると思う。
国家であれば国民の危機意識、会社であれば経営者の危機意識である。
危機意識のないところには「変革のビジョン」は生まれないし、行動も
生まれない。特に経営は経営者の危機意識が乏しければ、改善・改革は
されないのでやがて衰退となる。
いま地殻変動のような社会変化が起きている。これに如何に対応する
か、いまわれわれにそれが問われている・・・